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学校保健マニュアル
改訂10版
東京大学名誉 教授 衞藤 隆 編集
聖心女子大学 教授 植田誠治 編集
定価
4,950円（本体 4,500円 ＋税10%）
- A4判 229頁
- 2022年2月 発行
- ISBN 978-4-525-18460-5
学校保健業務に関わるすべての人に
今改訂では最新データへの更新はもとより，「心の健康問題」「新しい時代の特別支援級の在り方」「いじめ，情報リテラシーなど現代的な健康課題」「感染症対応」などいっそう内容の充実を図りました．養護教諭を目指す学生のみならず学校保健業務に関わるすべての人におすすめの一冊です．
- 序文
- 目次
序文
本書は1989年，すなわち平成元年に初版が刊行され，以来33年以上，平成，令和の世とともに教育界，学校保健の世界のさまざまな動きとともに改訂を重ねて来た．学校保健に関する情報のほとんどを網羅し，表形式にまとめられて効率のよい学習ができるため，養護教諭養成教育をはじめさまざまな専門教育の場面で教科書としての役割を果たしてきた．
本書の編者は，初版は髙石昌弘先生と林 謙治先生，以降7版まで髙石昌弘先生と出井美智子先生，8版から9版は衞藤 隆と故・岡田加奈子先生が担当した．さらに今回から衞藤 隆と植田誠治による編集となり改訂10版として世に出すこととなった．9版の発行から5年を経過する中で，改めて構成を検討し直し，年月の経過とともに変化した内容，新たに問題として浮上した課題を取り入れ，さらに著者の陣容も一部変更した．
9版刊行後に生じた社会の大きな出来事としては，2019年の平成から令和への改元と新天皇の即位，さらには2019年11月頃から中国・武漢市から広まった新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）が2020年初頭から全世界へ感染拡大を生じ，人々の生命や生活に大きな影響を与えてきたこと，2020年開催予定の東京オリンピック・パラリンピックが1年延期され2021年に開催されたことなどがあげられる．
保健教育の領域においても2016年の中央教育審議会答申に基づく学習指導要領・教育要領の改訂がなされ，幼稚園（2018年度から），小学校（2020年度から），中学校（2021年度から），高等学校（2022年度から年次進行）と順次教育課程の内容が更新されてきた．保健管理の領域においては，2020年2月には新型コロナウイルスによる感染症が感染症法による指定感染症と定められたことにより，学校において予防すべき感染症の第一種感染症とみなされることになった．2020年2月には総理大臣より新型コロナウイルス感染拡大防止のため，全国の小・中・高校および特別支援学校の一斉臨時休校の要請がなされる事態となり，ほとんどの学校が3月2日から休校に入り，地域による違いはあるが5月から6月にかけてようやく学校が再開された．
このように前版から約5年の間に学校保健を巡る状況は少なからず変化してきた．これらを十分に踏まえ知識を整理していただきたいと願っている．そして，学校保健について学び，理解を深めるために本書を大いに活用していただきたい．
終わりに，改訂10版刊行にあたり，ご執筆いただいたすべての方々と編集作業の大半を手際よく進めていただいた南山堂の吉野琴絵氏に心からお礼申し上げる．
2022年1月
衞藤 隆
植田誠治
本書の編者は，初版は髙石昌弘先生と林 謙治先生，以降7版まで髙石昌弘先生と出井美智子先生，8版から9版は衞藤 隆と故・岡田加奈子先生が担当した．さらに今回から衞藤 隆と植田誠治による編集となり改訂10版として世に出すこととなった．9版の発行から5年を経過する中で，改めて構成を検討し直し，年月の経過とともに変化した内容，新たに問題として浮上した課題を取り入れ，さらに著者の陣容も一部変更した．
9版刊行後に生じた社会の大きな出来事としては，2019年の平成から令和への改元と新天皇の即位，さらには2019年11月頃から中国・武漢市から広まった新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）が2020年初頭から全世界へ感染拡大を生じ，人々の生命や生活に大きな影響を与えてきたこと，2020年開催予定の東京オリンピック・パラリンピックが1年延期され2021年に開催されたことなどがあげられる．
保健教育の領域においても2016年の中央教育審議会答申に基づく学習指導要領・教育要領の改訂がなされ，幼稚園（2018年度から），小学校（2020年度から），中学校（2021年度から），高等学校（2022年度から年次進行）と順次教育課程の内容が更新されてきた．保健管理の領域においては，2020年2月には新型コロナウイルスによる感染症が感染症法による指定感染症と定められたことにより，学校において予防すべき感染症の第一種感染症とみなされることになった．2020年2月には総理大臣より新型コロナウイルス感染拡大防止のため，全国の小・中・高校および特別支援学校の一斉臨時休校の要請がなされる事態となり，ほとんどの学校が3月2日から休校に入り，地域による違いはあるが5月から6月にかけてようやく学校が再開された．
このように前版から約5年の間に学校保健を巡る状況は少なからず変化してきた．これらを十分に踏まえ知識を整理していただきたいと願っている．そして，学校保健について学び，理解を深めるために本書を大いに活用していただきたい．
終わりに，改訂10版刊行にあたり，ご執筆いただいたすべての方々と編集作業の大半を手際よく進めていただいた南山堂の吉野琴絵氏に心からお礼申し上げる．
2022年1月
衞藤 隆
植田誠治
目次
1 学校保健とは 教育と健康の絆
1-1 学校保健の考え方
1-2 学校保健のしくみ
1-3 ヘルスプロモーション
2 健康の評価 健康状態のチェック
2-1 健康状態に関する情報の収集および処理と活用
2-2 保健調査の主な内容
2-3 健康診断制度の変遷
2-4 健康診断に関する現行方式の内容
2-4-1 健康診断実施の流れ
2-4-2 健康診断時に必要な機器・用具などの一覧表
2-5 定期健康診断の検査項目および実施学年
2-6 健康観察
2-7 健康相談
2-8 健康診断実施に係わる留意事項
3 疾病および健康障害 病気予防のために
3-1 学校における心臓検診と心臓疾患
3-1-1 心臓検診の概要
3-1-2 学校保健における心臓疾患
3-1-3 主な心臓疾患
3-2 学校検尿と腎臓疾患
3-2-1 学校検尿の概要
3-2-2 学校生活管理指導表
3-3 アレルギー疾患
3-3-1 アレルギー疾患の概要
3-3-2 主なアレルギー疾患
3-3-3 学校生活管理指導表（アレルギー疾患用）
3-4 メタボリックシンドローム
3-5 学校における視力・眼科検診と眼科疾患
3-5-1 視力・眼科検診の概要
3-5-2 主な眼科疾患
3-6 学校における聴力・耳鼻咽喉科検診と耳鼻咽喉科疾患
3-7 学校における歯科検診と歯科・口腔疾患
3-8 学校における運動器検診
4 感染症とその対応 感染しないため，させないために
4-1 学校の感染症にかかわる職種など
4-2 学校での感染症に関する法令
4-3 感染症への対応
4-3-1 感染症が発症する前の対応
4-3-2 標準予防策（Standard Precaution）
4-3-3 感染症が発症してからの対応
4-4 結核対策
4-4-1 対策の概要
4-4-2 結核検診
4-5 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）
4-6 予防接種
4-6-1 予防接種の概略
4-6-2 小学校入学までに済ませておくべき予防接種
4-6-3 小学校入学以降に予定される予防接種
4-6-4 海外のワクチン
4-7 学校教育で重要な感染症
4-7-1 主な疾患
4-7-2 学校での対応
5 心の健康問題とその対応 豊かな心を保つために
5-1 精神保健の基本知識
5-2 学校生活と精神保健
5-3 予防と早期対応
5-4 養護教諭の心の健康問題にかかわる活動
5-5 学内外との連携
6 発達や行動上の課題 子どもたちの豊かな発達のために
6-1 発達（LD，ADHDなども含む）や行動上の課題のある子どもたち
6-1-1 発達障害の定義など
6-1-2 DSM-5（2013年）による発達障害（神経発達症群／神経発達障害群）
6-2 特別支援教育に関する考え方
6-2-1 基本的考え方
6-2-2 個別の教育支援計画と個別の指導計画
6-2-3 合理的配慮
6-3 学校（学級）数および児童生徒数
6-3-1 特別支援教育の対象の概念図（義務教育段階）
6-3-2 特別支援学校数，学校設置基準学級数と児童生徒数
6-3-3 特別支援学級数および児童生徒数
6-3-4 通級指導教室数および児童生徒数
6-4 特別支援教育の対象となる障害の種類および程度
6-5 二次障害の特徴
6-5-1 心身症の好発時期と特徴
6-5-2 問題行動の好発時期と特徴
6-6 医療的ケア
6-6-1 医療的ケアの定義
6-6-2 教員等が行うことのできる医療的ケア（特定行為）の内容と範囲
6-6-3 医療的ケアが必要な児童生徒数
6-6-4 医療的ケアの管理体制と実施体制
6-6-5 校外における医療的ケア
6-6-6 学校における医療的ケアの実施にあたっての役割分担例
7 養護教諭と保健室 学校保健活動のセンターとして
7-1 養護教諭の職務と役割
7-2 保健室
7-2-1 保健室の役割
7-2-2 保健室経営と保健室経営計画
7-2-3 保健室の機能
7-2-4 保健室設置の法的根拠
7-2-5 保健室に必要な施設・設備・環境
7-2-6 保健室に必要な施設設備と備品の例
7-3 保健室の利用
7-3-1 保健室利用にあたっての教職員の確認事項
7-3-2 保健室利用状況（2016（平成28）年度調査結果）
7-4 保健室の機能（抜粋）
7-4-1 保健指導
7-4-2 救急処置（休養を含む）
8 学校安全 事故・外傷を防止する
8-1 学校安全の体系と内容
8-2 安全教育
8-3 安全管理
8-4 学校の管理下の災害の実態と対策
8-5 危機管理マニュアル
8-6 学校安全において留意すべき課題
9 現代的な健康課題 喫煙･飲酒･薬物乱用防止教育,性行動，生活習慣，いじめ，情報リテラシー
9-1 喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育
9-1-1 喫煙・飲酒・薬物乱用の健康影響
9-1-2 青少年の喫煙，飲酒，薬物乱用行動
9-1-3 防止教育の内容
9-2 性行動，性感染症
9-2-1 性感染症，性行動の動向
9-2-2 性感染症等の教育
9-3 生活習慣の実態
9-4 いじめ
9-5 情報リテラシー
10 学校環境衛生 快適な学校づくり
10-1 学校環境衛生の考え方
10-1-1 学校環境衛生の適切な維持・管理の目的
10-1-2 学校環境衛生活動の法的根拠
10-1-3 学校環境衛生活動における学校関係者の役割
10-2 学校環境衛生基準
10-2-1 学校環境衛生に関する基準の概要とその変遷
10-2-2 第1 教室等の環境に係る学校環境衛生基準
10-2-3 第2 飲料水等の水質及び施設・設備
10-2-4 第3 学校の清潔，ネズミ，衛生害虫等及び教室の備品の管理に係る学校環境衛生基準
10-2-5 第4 水泳プールに係る学校環境衛生基準
10-2-6 第5 日常における環境衛生に係る学校環境衛生基準
10-2-7 雑 則
10-3 学校の新しい生活様式
11 健康教育 新たな授業の創造と学びのデザインへ
11-1 健康教育の意義（保健教育の位置づけ）
11-1-1 これまでの保健教育体系
11-1-2 2018（平成30）年に文部科学省より示された行政上の保健教育体系
11-2 保健教育の構成
11-2-1 「体育科・保健体育科」「関連する教科」「総合的な学習の時間」における保健の学習体系（保健学習）
11-2-2 「特別活動」「日常生活における指導及び子供の実態に応じた個別指導」等（保健指導）
11-3 「体育科・保健体育科」における保健の内容
11-3-1 小学校（体育科「保健領域」）
11-3-2 中学校（保健体育科「保健分野」）
11-3-3 高等学校（保健体育科「科目保健」）
11-4 教科外における保健の学習と指導にかかわる位置と特質
11-5 教科外における保健の指導にかかわる内容
11-5-1 小学校
11-5-2 中学校
11-5-3 高等学校
11-6 保健教育における重要課題
11-6-1 内的事項
11-6-2 外的事項
11-7 保健教育における今後の発展的方向性
11-7-1 目標論の論争的課題について
11-7-2 授業の創造 ―「21世紀型の学び」のヴィジョン―
11-7-3 教科再編議論の行方
12 学校給食 食育の生きた教材としての学校給食
12-1 学校給食の概要と実施状況
12-2 食育と学校給食
12-2-1 食育基本法
12-2-2 食育推進基本計画
12-3 学校給食実施基準
12-4 学校給食摂取基準と日本人の食事摂取基準の関係
12-5 日常点検も含む学校給食の衛生管理
12-5-1 学校給食施設および設備の整備および管理にかかわる衛生管理基準
12-5-2 調理の過程などにおける衛生管理にかかわる衛生管理基準
12-5-3 衛生管理体制にかかわる衛生管理基準
12-5-4 日常および臨時の衛生検査
12-5-5 雑 則
12-5-6 学校給食施設の区分
12-6 学校における食育の推進
12-7 食に関する指導に係る全体計画
12-8 食に関する指導の内容
12-9 学校給食における食中毒の防止
13 教職員の健康 円滑な学校教育をめざして
13-1 教職員の健康診断と事後措置
13-1-1 健康診断
13-1-2 事後措置
13-2 教職員のメンタルヘルス
13-2-1 教職員のメンタルヘルスについて
13-2-2 教職員の休職状況
13-2-3 教職員の復職支援
13-2-4 教職員のメンタルヘルスへの取り組み
13-2-5 教職員のストレスチェック
13-3 心とからだの健康づくり
13-3-1 労働安全衛生法に定める安全衛生管理体制の概要
13-3-2 健康の保持増進のための措置
13-3-3 THP
14 マネジメント・連携 学校保健を推進するために
14-1 学校保健計画
14-1-1 学校保健計画の立案
14-1-2 学校保健計画の例（中学校の年間計画例）
14-1-3 学校保健計画の実施・評価・改善
14-2 組織活動
14-2-1 学校保健における組織活動
14-2-2 学校保健の組織活動を支える地域関係者・関係機関
14-2-3 学校保健委員会
14-2-4 学校保健組織活動の学校全体としての取り組み
14-3 連 携
14-3-1 学校保健活動に不可欠な連携
14-3-2 連携の基本的背景となる児童生徒等を取り巻く社会・環境と子どもの健康
14-3-3 保健・医療・福祉の法・制度と学校保健・地域保健・職域保健
14-3-4 連携・協働を基盤としたコミュニティにおける学校保健活動の展開
15 学校保健の行政・法律・沿革
15-1 学校保健に関する法律，規則，条約
15-1-1 日本国憲法
15-1-2 世界人権宣言
15-1-3 世界保健機関憲章
15-1-4 児童の権利に関する条約
15-1-5 教育基本法
15-1-6 学校教育法
15-1-7 学校保健安全法
15-1-8 学校給食法
15-1-9 健康増進法
15-1-10 食育基本法
15-1-11 母子保健法
15-2 学校保健の沿革
15-3 生涯にわたる心身の健康の保持増進のための今後の健康に関する教育およびスポーツの振興の在り方について
15-4 スポーツ基本法
15-5 スポーツ基本計画
15-6 世界のヘルスプロモーション・健康教育の動向
15-7 「令和の日本型学校教育」の構築を目指して ～全ての子供たちの可能性を引き出す，個別最適な学びと，協働的な学びの実現～（答申）
15-8 成育過程にある者及びその保護者並びに妊産婦に対し必要な成育医療等を切れ目なく提供するための施策の総合的な推進に関する法律
1-1 学校保健の考え方
1-2 学校保健のしくみ
1-3 ヘルスプロモーション
2 健康の評価 健康状態のチェック
2-1 健康状態に関する情報の収集および処理と活用
2-2 保健調査の主な内容
2-3 健康診断制度の変遷
2-4 健康診断に関する現行方式の内容
2-4-1 健康診断実施の流れ
2-4-2 健康診断時に必要な機器・用具などの一覧表
2-5 定期健康診断の検査項目および実施学年
2-6 健康観察
2-7 健康相談
2-8 健康診断実施に係わる留意事項
3 疾病および健康障害 病気予防のために
3-1 学校における心臓検診と心臓疾患
3-1-1 心臓検診の概要
3-1-2 学校保健における心臓疾患
3-1-3 主な心臓疾患
3-2 学校検尿と腎臓疾患
3-2-1 学校検尿の概要
3-2-2 学校生活管理指導表
3-3 アレルギー疾患
3-3-1 アレルギー疾患の概要
3-3-2 主なアレルギー疾患
3-3-3 学校生活管理指導表（アレルギー疾患用）
3-4 メタボリックシンドローム
3-5 学校における視力・眼科検診と眼科疾患
3-5-1 視力・眼科検診の概要
3-5-2 主な眼科疾患
3-6 学校における聴力・耳鼻咽喉科検診と耳鼻咽喉科疾患
3-7 学校における歯科検診と歯科・口腔疾患
3-8 学校における運動器検診
4 感染症とその対応 感染しないため，させないために
4-1 学校の感染症にかかわる職種など
4-2 学校での感染症に関する法令
4-3 感染症への対応
4-3-1 感染症が発症する前の対応
4-3-2 標準予防策（Standard Precaution）
4-3-3 感染症が発症してからの対応
4-4 結核対策
4-4-1 対策の概要
4-4-2 結核検診
4-5 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）
4-6 予防接種
4-6-1 予防接種の概略
4-6-2 小学校入学までに済ませておくべき予防接種
4-6-3 小学校入学以降に予定される予防接種
4-6-4 海外のワクチン
4-7 学校教育で重要な感染症
4-7-1 主な疾患
4-7-2 学校での対応
5 心の健康問題とその対応 豊かな心を保つために
5-1 精神保健の基本知識
5-2 学校生活と精神保健
5-3 予防と早期対応
5-4 養護教諭の心の健康問題にかかわる活動
5-5 学内外との連携
6 発達や行動上の課題 子どもたちの豊かな発達のために
6-1 発達（LD，ADHDなども含む）や行動上の課題のある子どもたち
6-1-1 発達障害の定義など
6-1-2 DSM-5（2013年）による発達障害（神経発達症群／神経発達障害群）
6-2 特別支援教育に関する考え方
6-2-1 基本的考え方
6-2-2 個別の教育支援計画と個別の指導計画
6-2-3 合理的配慮
6-3 学校（学級）数および児童生徒数
6-3-1 特別支援教育の対象の概念図（義務教育段階）
6-3-2 特別支援学校数，学校設置基準学級数と児童生徒数
6-3-3 特別支援学級数および児童生徒数
6-3-4 通級指導教室数および児童生徒数
6-4 特別支援教育の対象となる障害の種類および程度
6-5 二次障害の特徴
6-5-1 心身症の好発時期と特徴
6-5-2 問題行動の好発時期と特徴
6-6 医療的ケア
6-6-1 医療的ケアの定義
6-6-2 教員等が行うことのできる医療的ケア（特定行為）の内容と範囲
6-6-3 医療的ケアが必要な児童生徒数
6-6-4 医療的ケアの管理体制と実施体制
6-6-5 校外における医療的ケア
6-6-6 学校における医療的ケアの実施にあたっての役割分担例
7 養護教諭と保健室 学校保健活動のセンターとして
7-1 養護教諭の職務と役割
7-2 保健室
7-2-1 保健室の役割
7-2-2 保健室経営と保健室経営計画
7-2-3 保健室の機能
7-2-4 保健室設置の法的根拠
7-2-5 保健室に必要な施設・設備・環境
7-2-6 保健室に必要な施設設備と備品の例
7-3 保健室の利用
7-3-1 保健室利用にあたっての教職員の確認事項
7-3-2 保健室利用状況（2016（平成28）年度調査結果）
7-4 保健室の機能（抜粋）
7-4-1 保健指導
7-4-2 救急処置（休養を含む）
8 学校安全 事故・外傷を防止する
8-1 学校安全の体系と内容
8-2 安全教育
8-3 安全管理
8-4 学校の管理下の災害の実態と対策
8-5 危機管理マニュアル
8-6 学校安全において留意すべき課題
9 現代的な健康課題 喫煙･飲酒･薬物乱用防止教育,性行動，生活習慣，いじめ，情報リテラシー
9-1 喫煙・飲酒・薬物乱用防止教育
9-1-1 喫煙・飲酒・薬物乱用の健康影響
9-1-2 青少年の喫煙，飲酒，薬物乱用行動
9-1-3 防止教育の内容
9-2 性行動，性感染症
9-2-1 性感染症，性行動の動向
9-2-2 性感染症等の教育
9-3 生活習慣の実態
9-4 いじめ
9-5 情報リテラシー
10 学校環境衛生 快適な学校づくり
10-1 学校環境衛生の考え方
10-1-1 学校環境衛生の適切な維持・管理の目的
10-1-2 学校環境衛生活動の法的根拠
10-1-3 学校環境衛生活動における学校関係者の役割
10-2 学校環境衛生基準
10-2-1 学校環境衛生に関する基準の概要とその変遷
10-2-2 第1 教室等の環境に係る学校環境衛生基準
10-2-3 第2 飲料水等の水質及び施設・設備
10-2-4 第3 学校の清潔，ネズミ，衛生害虫等及び教室の備品の管理に係る学校環境衛生基準
10-2-5 第4 水泳プールに係る学校環境衛生基準
10-2-6 第5 日常における環境衛生に係る学校環境衛生基準
10-2-7 雑 則
10-3 学校の新しい生活様式
11 健康教育 新たな授業の創造と学びのデザインへ
11-1 健康教育の意義（保健教育の位置づけ）
11-1-1 これまでの保健教育体系
11-1-2 2018（平成30）年に文部科学省より示された行政上の保健教育体系
11-2 保健教育の構成
11-2-1 「体育科・保健体育科」「関連する教科」「総合的な学習の時間」における保健の学習体系（保健学習）
11-2-2 「特別活動」「日常生活における指導及び子供の実態に応じた個別指導」等（保健指導）
11-3 「体育科・保健体育科」における保健の内容
11-3-1 小学校（体育科「保健領域」）
11-3-2 中学校（保健体育科「保健分野」）
11-3-3 高等学校（保健体育科「科目保健」）
11-4 教科外における保健の学習と指導にかかわる位置と特質
11-5 教科外における保健の指導にかかわる内容
11-5-1 小学校
11-5-2 中学校
11-5-3 高等学校
11-6 保健教育における重要課題
11-6-1 内的事項
11-6-2 外的事項
11-7 保健教育における今後の発展的方向性
11-7-1 目標論の論争的課題について
11-7-2 授業の創造 ―「21世紀型の学び」のヴィジョン―
11-7-3 教科再編議論の行方
12 学校給食 食育の生きた教材としての学校給食
12-1 学校給食の概要と実施状況
12-2 食育と学校給食
12-2-1 食育基本法
12-2-2 食育推進基本計画
12-3 学校給食実施基準
12-4 学校給食摂取基準と日本人の食事摂取基準の関係
12-5 日常点検も含む学校給食の衛生管理
12-5-1 学校給食施設および設備の整備および管理にかかわる衛生管理基準
12-5-2 調理の過程などにおける衛生管理にかかわる衛生管理基準
12-5-3 衛生管理体制にかかわる衛生管理基準
12-5-4 日常および臨時の衛生検査
12-5-5 雑 則
12-5-6 学校給食施設の区分
12-6 学校における食育の推進
12-7 食に関する指導に係る全体計画
12-8 食に関する指導の内容
12-9 学校給食における食中毒の防止
13 教職員の健康 円滑な学校教育をめざして
13-1 教職員の健康診断と事後措置
13-1-1 健康診断
13-1-2 事後措置
13-2 教職員のメンタルヘルス
13-2-1 教職員のメンタルヘルスについて
13-2-2 教職員の休職状況
13-2-3 教職員の復職支援
13-2-4 教職員のメンタルヘルスへの取り組み
13-2-5 教職員のストレスチェック
13-3 心とからだの健康づくり
13-3-1 労働安全衛生法に定める安全衛生管理体制の概要
13-3-2 健康の保持増進のための措置
13-3-3 THP
14 マネジメント・連携 学校保健を推進するために
14-1 学校保健計画
14-1-1 学校保健計画の立案
14-1-2 学校保健計画の例（中学校の年間計画例）
14-1-3 学校保健計画の実施・評価・改善
14-2 組織活動
14-2-1 学校保健における組織活動
14-2-2 学校保健の組織活動を支える地域関係者・関係機関
14-2-3 学校保健委員会
14-2-4 学校保健組織活動の学校全体としての取り組み
14-3 連 携
14-3-1 学校保健活動に不可欠な連携
14-3-2 連携の基本的背景となる児童生徒等を取り巻く社会・環境と子どもの健康
14-3-3 保健・医療・福祉の法・制度と学校保健・地域保健・職域保健
14-3-4 連携・協働を基盤としたコミュニティにおける学校保健活動の展開
15 学校保健の行政・法律・沿革
15-1 学校保健に関する法律，規則，条約
15-1-1 日本国憲法
15-1-2 世界人権宣言
15-1-3 世界保健機関憲章
15-1-4 児童の権利に関する条約
15-1-5 教育基本法
15-1-6 学校教育法
15-1-7 学校保健安全法
15-1-8 学校給食法
15-1-9 健康増進法
15-1-10 食育基本法
15-1-11 母子保健法
15-2 学校保健の沿革
15-3 生涯にわたる心身の健康の保持増進のための今後の健康に関する教育およびスポーツの振興の在り方について
15-4 スポーツ基本法
15-5 スポーツ基本計画
15-6 世界のヘルスプロモーション・健康教育の動向
15-7 「令和の日本型学校教育」の構築を目指して ～全ての子供たちの可能性を引き出す，個別最適な学びと，協働的な学びの実現～（答申）
15-8 成育過程にある者及びその保護者並びに妊産婦に対し必要な成育医療等を切れ目なく提供するための施策の総合的な推進に関する法律
